A 情報技術基礎・情報システム運用コース
２サブコース、全26回
| 対象 | 将来ICTや情報システムを活用した仕事の発展を目指す方（18歳以上） |
|---|---|
| 受講の期間 | 受講アカウントの発行日から１年 |
| 受講料 | 5,400円 |
| 内容 | カリキュラムは、IPA 情報処理推進機構が示した「IT人材に求められるITスキル標準（ITSS）V3」のレベル１に相当します。今後、社会人としてICTや情報システムを仕事に活用していくための必要最小限の知識や用語の意味を学びます。 このコースは、次の２つのサブコースからなり、1回あたりの学習時間は20分～50分を想定しています。
A1 情報技術の基礎知識（修了テストの回を含む，全13回）
A1 では、コンピュータ技術やネットワーク技術、データベース技術や情報セキュリティ対策等に関する基本的な知識を学びます。A2 は、ストラテジ・マネジメント系の領域から、企業活動と企業会計、情報化戦略を策定、ソフトウェア開発プロセスの作業、情報化プロジェクト、システム運用に関する基本用語などを学びます。いずれもITスキル標準から見れば基礎的内容ですが、情報システムを活用した分野に進みたいと考えている方には必要最小限の知識が身に付きます。A2 情報システムの管理・運用（修了テストの回を含む，全13回） 各回には、関連する内容の実力テストがあり、各サブコースの修了テストがあります。２つの修了テストで合格のレベルに達すると、Ａコースの修了認定書が発行されます。 |
B ICT支援員自己研修コース
４サブコース、全32回
| 対象 | ICT支援員の資格取得を目指す方、現場で活躍しているICT支援員の方（20歳以上） |
|---|---|
| 受講の期間 | 受講アカウントの発行日から１年 |
| 受講料 | 7,900円 |
| 内容 |
JNK4「ICT支援員評価研究プロジェクト」が示したICT支援員養成カリキュラムに基づき、次の４つのサブコースで構成されています。
B1 学校・教員とその支援（全8回）
知識としては、情報のデジタル化、ネットワークの構成機器、学校のネットワーク、ファイルの共有と管理、学校組織の理解、労働基準法等・業務の範囲、ハラスメント、学校教育法、学習指導要領、著作権法、情報セキュリティポリシー、個人情報保護法などのほか、新しい学習指導要領の要点、最新の情報であるGIGAスクール構想などについても解説されています。また、ICT支援員としての支援については、教育にかかわる業務と教員の役割、教員研修の計画・実施への支援、自治体のポリシーと学校の実態などとともに、情報活用能力の育成、情報モラル教育、プログラミング教育、一人一台端末利用など、授業の目的や形態に応じた支援に関する考え方や視点を学ぶことができます。B2 知っておくべき教育情報化の知識（修了テストの回を含む，全8回） B3 知っておくべき法令・ポリシー（全8回） B4 授業・学習とその支援（修了テストの回を含む，全8回） 各回の学習の後すぐに「理解度チェックの確認テスト」があり理解度を確認できます。また、B1、B2、B3、B4 の内容に関する２つの修了テストに合格すると、Ｂコースの修了認定書が発行されます。 注）このコースは、ICT支援員認定試験の受験対策のためのコースではありません。学習内容は、広い意味ではICT支援員の認定試験（特にA領域）の範囲であり、受験にも大いに役立つとは思いますが、内容が直接試験に出題されることを保証するものではありません。 |
C ICT支援員自己研修（含む情報技術基礎）コース
５サブコース、全45回
| 対象 | ICT支援員の資格取得を目指す方、現場で活躍しているICT支援員の方（20歳以上） |
|---|---|
| 受講の期間 | 受講アカウントの発行日から１年 |
| 受講料 | 10,700円 |
| 内容 |
JNK4「ICT支援員評価研究プロジェクト」が示したICT支援員養成カリキュラムに基づくＢコースの内容のすべてと、Ａコースのうち、ICT支援員として必要とされる情報技術基礎のサブコースの内容を追加したもので、次の５つのサブコースで構成されています。３つの修了テストに合格すると、Ｃコースの修了認定書が発行されます。
A1 情報技術の基礎知識（修了テストの回を含む，全13回）
B1 学校・教員とその支援（全8回） B2 知っておくべき教育情報化の知識（修了テストの回を含む，全8回） B3 知っておくべき法令・ポリシー（全8回） B4 授業・学習とその支援（修了テストの回を含む，全8回） |
アカウント一括発行受講の申込み
（１申込みにつき ３~100アカウントまで）
大学の授業や企業の研修など、複数（3名以上）のメンバーの一括申込みを想定した 団体（アカウント一括発行）申込み の制度があります。１コースの申込みが 10アカウント以上の場合には、以下のような割引きの受講料が適用されます。
表の受講料に取得アカウント数をかけた値が、全体の受講料の総額になります（但し 75～100 アカウントはアカウント数に関係なく定額）。申込みは代表者（大学、教員、企業、研修担当者等）が行い、後で受講者を登録します。代表者宛には 請求書や領収書 が発行されます。
代表者が取得された発行アカウント数の有効期限は1か月で、取得後1か月以内であれば、代表申込者が受講者を追加登録できます。ただし１アカウントは１受講者が利用することとし、複数人での共有はできません。
教育機関・研修機関向け 団体割引き受講料表
お申し込み
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情報ネットワーク教育活用研究協議会（JNK4）e-learning 講座 事務局
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